マイホーム購入は、ワクワクする人生の一大イベント。
一生に一度あるかどうかだからこそ、イザというときのことは考えておきたいポイントです。
特に気をつけるべき内容は、耐震性能についてです。
マイホーム購入時に考えるべき、物件の耐震性能について、基本知識と注意点をまとめました。
マイホーム購入時は耐震基準をチェック
マイホームの耐震性能を考える上で、重要な項目は「耐震基準」です。
これまで、日本では大きな地震が起きるたびに、耐震基準が改正されてきました。
これから新築マイホームを購入するなら、当然最新の耐震基準に適合していなくてはいけないので問題ありませんが、気をつけるべきなのは中古物件を購入する場合です。
耐震基準は大きく、「旧耐震基準」と「新耐震基準」に分類されます。
旧耐震基準とは、おおむね「震度5程度の地震に耐える」ことを想定したものなので、物件は脆弱です。
1978年の宮城県沖地震により多くの建物が被害を受けたため、1981年6月から耐震基準が「新耐震基準」に修正されました。
これは、震度6強～7程度の大地震でも、すぐに倒壊しない壊れ方をする基準とされています。
つまり、1981年6月より以前に建ったマンションや家を購入する場合は、耐震基準の確認が重要なのです。
さらに、耐震基準は2000年、2006年にも修正されています。
そのため、マイホームを購入するなら2006年以降に建てられたものが安心度は高いと言えます。
マイホーム購入時に確認すべき耐震性能のポイント
マイホームを購入するとき、耐震性能に関して確認すべき最初のポイントは、前章で紹介したどの耐震基準が適用されているか、です。
しかし、旧耐震基準の物件はすべて安全性が低いわけではありませんし、新しいから安心でもありません。
そこで確認したいポイントが、建物の耐震性能のランク、「耐震等級」です。
2000年10月にはじまった住宅性能表示制度により、「住宅性能評価書」が作成され、建物の耐震性が1～3までの等級で評価されるようになりました。
すべての物件でおこなわれているわけではありませんが、中古物件を購入する際には確認するとよいでしょう。
旧耐震基準の物件を購入するなど、不安がある場合は、「耐震診断士」による「耐震診断」を受け、建物の耐震性をチェックするのがおすすめです。
費用は15万円程度かかりますが、自治体の補助を受けられる場合もあります。
まとめ
地震は日本に住む限り、いつ発生するかわからない災害です。
大きな買い物であるマイホーム購入の際には、災害に強い家づくりについてもよく調べて、対策をおこなうようにしてください。
